53日目

【勉強時間】

3:30-8:00 10:00-12:30 7時間

総時間数 161時間

今日は休みなので結構頑張った。

【勉強内容】

◯工原スッキリ５問題18-25（基本のみ）

設備買い替え、リースか購入か、品質原価計算、活動基準原価計算

スッキリ５終了。

この範囲はもう一度復習すれば身につきそう。一応全部解き直しかな。

これで一応スッキリの問題も基本問題は全部解いた。明日からスッキリ４と５の復習をはさみ、その後１〜５の応用問題をやる感じで良さそう。

◯商会問題集２CH6-9

ソフトウェア、引当金、退職給付、社債

ソフトウェアにしろ退職給付にしろ理解が不十分だったと分かった。

ソフトウェアの償却については

・販売数量又は販売収益による償却額

・残存期間による償却額

のいずれか大きい方をとる。

その上で、来期以後の見込販売収益が未償却分を下回るときには見込販売収益額まで残存価額を減らす。

販売数量又は販売収益による償却額を計算するには、分母に当期首における今後の見込額、分子に当期の実際販売数量又は販売収益を持ってくる。期末に販売数量等の見積変更がなされても、当期には当期首の見積を使用する。

工事会計のときに、期末に今後の工事費用の見込額が変更になったときにも、当期から変更後の費用を元に当期の工事収益を計算したわけだが、それとの違いは何だろうか。

ネットを調べたら工事会計の会計基準

https://www.asb.or.jp/jp/wp-content/uploads/kouji-keiyaku.pdf

が見つかって、普通見積りの変更があるのは当期の事象が原因だからそうしましょう、ということくらいしか書いていない（驚愕）。

多分、ソフトウェアの償却額をどうするかというのは、費用をどうやって各期に配分するかという実態のない概念にすぎないから、期末に変更したら来期から変更後のものを適用してあげればいいのでしょう。

工事会計の場合は、現実の工事費用や工事進捗状況に即した工事収益の認識をしないと、工事進行基準をとってることの正統性がなくなってしまうから当期から変更後の見積工事費用を使っていくことになるのだろうか。

とりあえず今のところそういう理解をすることにした。

退職給付については細かいところを結構忘れてる。

退職給付費用の計算では、当期の勤務費用、利息費用を足して、当期の見込運用収益を引いておかないといけない。ここがちょっとよくわかりにくいんだけど、年金資産の運用による年金資産の増加は、当期的には収益でしょう。仮に退職給付費用で処理しないとすると、受取利息とかで収益計上するわけだけど、実際には受け取ってるわけではないし、適当な計上科目がないから退職給付費用の相殺として計上しましょう、ということだと理解した。

当期に償却する数理計算上の差異や過去勤務費用も損益項目なので退職給付費用で処理すると。

未認識数理計算上の差異や未認識過去勤務費用は退職引当金から減らしたりするのは、年金資産と退職給付債務には数理計算上の差異や過去勤務費用がまるっと計上されているので、当期に認識しないものは相殺しておく必要があるということかな。

退職給付の科目は、BS科目として年金資産、退職給付債務、退職引当金、未認識数理計算上の差異、未認識過去勤務差異とか色々あって、最終的に退職引当金の中で処理することになるわけだけど、PL科目は退職給付費用しかないので、ここに色々詰め込まないといけないということになるのかな。

このへんの理屈は自分なりに考えてとりあえず腑に落ちたのでこれでよしとしたいとこだが、ちゃんとやろうと思ったら基本書とかに当たった方がいいんだろうな。やはり計算がひととおり目処がついたら理論をやろうかな。

社債については、いつも半年分の利息を出すべきところを一年分でやってしまうことがあるので注意だ。買戻しのときは裸相場でも利付相場でもその日までの利息は計算しないといけないのね。